ビーエスシー（BSC、BIDV銀行〈BIDV〉の証券会社）によれば、建材業界、特に鉄鋼分野は、製鉄所、石炭鉱山、鉄鉱石鉱山など複数のサプライチェーンで供給過剰が顕著となり、今後3〜5年の原料価格は下落基調に入ると見込まれている。
2025年7〜9月期は不動産市場の持ち直しやHRC鋼材への反ダンピング税効果により回復が見られた。10〜12月期は季節要因により鉄鋼輸出が小幅ながらも増加すると予測される。セメント輸出は年初8カ月で前年比13％増となり、中南米・アフリカ市場への拡大が寄与したが、米国の税制変更により2026年1〜3月期から鈍化する可能性がある。
世界の鉄鋼供給は、中国が2025〜2027年に多数の新規製鉄プロジェクトを承認する一方、旧設備の閉鎖が追いつかず、過剰状態が続く見通しである。鉄鉱石も、中国がインフラ中心の成長から技術産業へ軸足を移す中、過年度の増産投資が現在の余剰供給を招いている。
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